お金持ちの特徴4つ|1万人調査でわかった、3人に1人は高収入ではありませんでした

お金持ちの特徴4つ。年収が高いとは限らない、平均28年かけている、仕組みで積み立てる、健康にお金と時間をかける 貯金・貯蓄

日本で純金融資産1億円以上を持つ世帯は、165.3万世帯あります(野村総合研究所の2023年推計)。2021年の148.5万世帯から、2年で11.3%増えました。

意外と、多いと思いませんか。

結論から書きます。お金持ちに共通していたのは、収入の多さではありませんでした。

1万人を対象にした調査では、3人に1人が、一度も高収入だった年がないと答えています。

この記事では、米国で1万人の資産1億円超(100万ドル超)の人に行われた調査と、厚生労働省の統計から、4つの共通点を取り出します。

そのうち4つめは、今日から始められます。

この記事でわかること

  • お金持ちの年収は、実は高くないという調査結果
  • 到達までに平均何年かかっているか
  • 資産を作った手段は、意外にも普通だった話
  • 所得と健康の関係に2.7倍の差があるという国の統計

①年収が高いとは、限りません

億万長者1万人調査。3人に1人は一度も年10万ドルを稼いだ年がなく、93%が努力で築いたと回答

米国の家計相談会社が、資産100万ドル超の人1万人に行った調査があります。そこで出てきた数字が、これです。

3人に1人 キャリアで一度も、年10万ドルを稼いだ年がない
31%だけ キャリア平均で年10万ドルを超えていた
93% 「高い給料ではなく、努力で築いた」と回答

そして、いちばん驚いたのはここです。

資産を作った人に多い職業の上位5つに、「教師」が入っています。

エンジニア/会計士/教師/管理職/弁護士。高給で知られる職業ばかりではありません。

つまり、収入の大きさより、その使い方で差がついているということです。

年収1,000万円でも1,000万円使えば、残るのはゼロです。年収500万円で400万円しか使わなければ、毎年100万円ずつ増えます。当たり前のようですが、ここがすべてです。

②平均28年、かけています

79%が遺産を受け取っておらず、平均28年かけて49歳で到達。8割が勤務先の積立制度を利用

同じ調査から、時間に関する数字です。

79% 親からも親族からも、遺産を一切受け取っていない
28年 働いて、貯めて、投資した期間の平均
49歳 到達したときの平均年齢

近道をした人は、ほとんどいませんでした。

8割が遺産をもらっていないというのは、希望のある数字だと思います。スタート地点は、そこまで決定的ではないということですから。

そして28年という数字も、実は前向きです。28年かければ届く、という意味でもあるからです。25歳で始めれば53歳。40歳からでも68歳です。

③仕組みで、積み立てています

では、その28年で何をしていたのか。

8割が、勤務先の積立制度で資産を作っていました。

特別な投資でも、個別株の当たりでもありません。給料から自動で引かれる仕組みです。

米国でいう401(k)にあたるものは、日本なら新NISA・iDeCo・財形貯蓄です。仕組みは違いますが、役割は同じです。

ここで大事なのは、「意志の力を使っていない」という点です。

毎月「今月は投資しようかな」と考えていたら、28年は続きません。考えなくても引かれる状態にしたから、続いたんです。

▶︎ 新NISAで結局どれを買う?2026年版|オルカンの62.8%はアメリカでした

④健康に、お金と時間をかけています

ここからが、この記事でいちばん書きたかった部分です。

世帯所得別の健康。健診未受診率は42.9%と16.1%で2.7倍の差、歩数は1329歩の差

数字で見ると、はっきり出ています

厚生労働省の「国民健康・栄養調査」に、世帯の所得別で生活習慣を比べたデータがあります。男性の数字です。

所得200万円未満 所得600万円以上
健康診断を受けていない 42.9% 16.1%
1日の歩数 6,263歩 7,592歩
たばこを吸っている 35.4% 29.2%
厚生労働省「国民健康・栄養調査」より

健診を受けていない人の割合に、2.7倍の差があります。歩数の差は1日1,329歩。歩く時間にすると、10分ちょっとです。

どちらが原因かは、断定できません

正直に書いておきます。これは所得と健康の相関であって、因果の方向までは言えません。

お金があるから健康でいられるのか、健康だから稼げているのか。おそらく両方向だと思います。

ただし、片方の向きだけは確実です。

健康を失えば、収入は止まり、支出は増えます。

なぜ健康が「資産」なのか

数字で考えると、はっきりします。

月30万円稼いでいる人が、病気で1年働けなくなったとします。失うのは360万円です。さらに治療費がかかります。

そして5年早く働けなくなれば、1,800万円。前回書いた老後資金の話でいえば、これは老後の必要額そのものに匹敵します。

▶︎ 老後2000万円問題、いまの数字は1,528万円です|9年ぶんの家計調査で計算し直しました

逆に、健康なまま5年長く働ければ、その1,800万円が入ってきます。投資の利回りで1,800万円を作るより、たぶん確実です。

もうひとつ見落とされがちなのが、判断力です。寝不足や体調不良のときに、まともなお金の判断ができた記憶は、たぶんないはずです。

4つに共通しているのは、意志に頼っていないことです

並べてみて、気づいたことがあります。

4つとも「頑張り続ける」タイプの話ではありません。

特徴 意志を使わずに済ませる方法
年収より支出 先に貯める分を引いて、残りで暮らす
28年かける 毎年判断せず、放っておく
仕組みで積み立て 給料から自動で引く
健康を守る 意識ではなく、予定に入れる

健康も同じです。「運動しよう」と思っているうちは続きません。健診の予約を取る、通勤でひと駅歩くと決める。予定にしてしまえば、意志はいりません。

お金が貯まる人は、意志が強いのではなく、意志を使わなくていい状態を先に作っているのだと思います。

▶︎ 先取り貯金のやり方2026年版|自動で月5万円貯まる仕組みの作り方

4つのうち、今日からできるのは1つだけです

お金持ちの特徴4つのまとめ。今日から始められるのは健康の1つだけ

①の年収は、すぐには変えられません。②の28年は、待つしかありません。③の仕組みも、作るのに数日かかります。

でも④だけは、今日から動かせます。

  • 歩く時間を10分増やす……お金はかかりません
  • 健康診断を予約する……会社員なら無料、自治体の検診も数千円です
  • 寝る時間を30分早める……これもタダです

4つのうち、唯一お金がかからないのに、いちばん効くのがこれです。

よくある質問

Q. 米国の調査を、日本にそのまま当てはめられますか

金額はそのままでは使えません。ただし「遺産に頼らず」「時間をかけ」「仕組みで積み立て」という構造は、制度が違っても共通だと考えています。日本にも新NISAとiDeCoがあります。

Q. 健康にお金をかけるって、具体的には何ですか

高額なサプリやジムではありません。健康診断・歯科検診・十分な睡眠・歩くこと。ほとんど無料か、数千円のものです。

特に歯科は見落とされがちですが、治療になってからでは費用も時間も跳ね上がります。

Q. もう40代です。間に合いますか

平均28年です。40歳からなら68歳。老後の入り口には間に合う計算になります。それに、この記事の4つめは年齢に関係なく効きます。

Q. 収入を増やすのと、支出を減らすのは、どちらが先ですか

支出です。減らした分は確実に残りますが、増えた収入は生活水準ごと上がってしまうことが多いからです。ただし削れる限界があるので、その先は収入側に手をつけます。

▶︎ 4つのFIRE、会社員が目指すならサイドFIRE一択です|月10万円の副業は3,000万円の資産と同じ

正直に言うと

この手の「お金持ちの特徴」という記事には、いつも少し警戒しています。

たいてい根拠がないからです。「早起きしている」「本を読んでいる」「靴を磨いている」。それらしいことは書けますが、数えた人はいません。

今回、数字のあるものだけに絞りました。それでも注意点はあります。

1万人の調査は米国の民間企業によるもので、学術研究ではありません。厚労省のデータは所得の話であって資産の話ではなく、しかも相関にすぎません。

そのうえで、私はこう考えています。

この4つのなかで、いちばん実行が簡単で、いちばん軽視されているのが健康です。

お金の記事を書いていると、利回りや節税の話ばかりになります。年0.5%の差を追いかけて、何時間も比較する。その時間で歩いたほうが、たぶん得なんです。

資産形成には、28年という時間が必要でした。その28年を走りきる体があること。それが前提条件です。

どんなに良い投資信託を選んでも、途中で働けなくなれば積立は止まります。

まとめ

お金持ちの特徴、4つ

  • 年収が高いとは限らない……3人に1人は一度も高収入の年がない
  • 平均28年かけている……79%は遺産を受け取っていない
  • 仕組みで積み立てている……8割が勤務先の制度。日本なら新NISA・iDeCo
  • 健康にお金と時間をかけている……健診の未受診率に2.7倍の差

今日できることは、ひとつだけです。健康診断を予約すること。

予約は5分で終わります。そして4つのうち、唯一その日のうちに前へ進められるのが、これです。

この記事の情報は2026年9月時点のものです。

引用した調査は米国の民間企業によるもので、対象・定義が日本とは異なります。厚生労働省のデータは所得と生活習慣の相関を示すもので、因果関係を示すものではありません。健康に関する判断は、必ず医療機関にご相談ください。

あわせて読みたい記事です。

コメント

タイトルとURLをコピーしました